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親知らずの痛みを感じ始めた時や、歯科医師から抜歯を勧められた時、「費用はどれくらいかかるのだろう」「保険は適用されるのだろうか」といった不安を感じる方は少なくありません。しかし、ご安心ください。親知らずの抜歯は、多くの場合で健康保険が適用されます。この記事では、親知らずの抜歯が保険適用となる条件や、どのようなケースで自費診療となるのかを詳しく解説します。さらに、高額になりがちな治療費を抑えるための具体的な方法や、抜歯前後の流れについてもご紹介しますので、親知らずの抜歯に関する疑問や不安を解消し、安心して治療に臨むための参考にしていただけます。
親知らずの抜歯は基本的に保険適用される
親知らずの抜歯に対して、「費用が高額になるのではないか」というイメージをお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。しかし、日本の医療制度において、親知らずの抜歯はほとんどのケースで健康保険が適用される保険診療となります。これは、歯科医師が患者さんの口腔内の状態を診断し、治療の必要性があると認めた医療行為に対して、公的な医療保険が適用されるためです。
保険診療の場合、医療費の自己負担割合は年齢や所得によって異なりますが、原則として3割負担となります。例えば、総医療費が10,000円だった場合、患者さんの窓口負担は3,000円で済むということです。この保険適用の仕組みによって、経済的な負担を過度に心配することなく、必要な治療を受けられるようになっています。
親知らず抜歯が保険適用になる条件
親知らずの抜歯は多くの場合、健康保険が適用されますが、すべてのケースで保険が適用されるわけではありません。保険診療として認められるためには、「治療の必要性」が認められることが重要です。この「治療の必要性」とは具体的にどのような状況を指すのか、次に詳しく解説していきます。
治療の必要性が認められる場合
親知らずの抜歯が保険適用となる最も一般的な理由は、治療の必要性が認められる場合です。例えば、親知らずが原因で痛みや腫れがある場合、これは「智歯周囲炎（ちししゅういえん）」と呼ばれる炎症を起こしている状態であり、治療の対象となります。親知らずが中途半端に生えていると、歯ブラシが届きにくく、食べかすが溜まりやすいため、細菌が繁殖して歯ぐきが腫れ上がることがよくあります。
また、親知らず自体が虫歯になってしまったり、隣の歯との間に食べかすが詰まって隣の歯まで虫歯や歯周病になったりするリスクがある場合も、治療の必要性が認められます。さらに、まれではありますが、親知らずの周囲に「嚢胞（のうほう）」と呼ばれる液体の袋ができたり、腫瘍が発生する可能性があったりする場合も、抜歯が医学的に必要と判断され、保険適用となります。これらの症状は放置すると悪化し、より大がかりな治療が必要になることもあるため、早期の対応が推奨されます。
周囲の歯や歯並びに悪影響を及ぼしている場合
親知らずが周囲の歯や歯並び全体に悪影響を及ぼしている場合も、抜歯が保険適用となる重要な条件です。特に多いのは、親知らずが斜めや横向きに生えてしまい、隣の歯である第二大臼歯を強く押しているケースです。このような状況では、隣の歯の根が圧迫されて溶けてしまったり、親知らずと隣の歯の間に食べかすが詰まりやすくなり、虫歯や歯周病を引き起こしやすくなります。
また、親知らずが手前の歯を押す力によって、全体の歯並びが乱れてしまうリスクも考えられます。特に前歯の並びに影響を与え、ガタつきが生じることもあります。これは審美的な問題だけでなく、噛み合わせのバランスを崩したり、清掃性を悪化させたりする原因にもなります。これらの悪影響が進行する前に抜歯を行うことで、他の健康な歯を守り、口腔全体の健康を維持するために、治療の必要性が認められ、保険適用となるのです。
注意！親知らず抜歯が保険適用外（自費診療）になるケース
親知らずの抜歯は多くの場合、健康保険が適用されますが、すべてのケースで保険が適用されるわけではありません。特定の状況下では、保険が適用されず「自費診療」となる場合があります。どのような場合に自費診療となるのか、具体的なケースを詳しくご説明しますので、ご自身の状況と照らし合わせて参考にしてみてください。
予防的な抜歯
現在、親知らずに痛みや腫れなどの症状がなく、虫歯や歯周病にもなっていない親知らずを、将来的なリスクを回避する目的だけで抜歯する場合、健康保険は適用されず自費診療となります。
日本の健康保険制度は「病気の治療」を目的としているため、症状がない歯の予防的な処置は、保険診療の対象外と判断されます。歯科医師から抜歯の必要性があると診断されていないにもかかわらず、患者さんの希望によって抜歯を行う場合は、自費診療となることを理解しておく必要があります。
美容目的の抜歯（歯列矯正など）
歯並びを整えるための歯列矯正を目的として親知らずを抜歯する場合も、原則として保険適用外となり、自費診療となります。これは、歯列矯正自体が病気の治療ではなく、主に見た目を改善する「美容目的」の行為と見なされるためです。
親知らずを抜歯することで、他の歯が動きやすくなり、歯列矯正の治療計画が立てやすくなることがありますが、その抜歯行為も歯列矯正の一部として扱われるため、自費診療となるのが一般的です。
特殊な治療法を希望する場合
患者さんご自身の希望によって、通常の保険診療では提供されない特殊な治療法を選択した場合も、その追加費用は自費診療となります。例えば、歯科治療への極度な恐怖心や不安を和らげるために用いられる「静脈内鎮静法」がこれに該当します。
静脈内鎮静法は、点滴によって鎮静剤を投与し、意識はあるもののリラックスした状態で治療を受けられる方法です。この鎮静法にかかる費用は、保険適用外であり、おおよそ5万円から15万円程度の追加費用が発生する可能性があります。親知らずの抜歯自体は保険適用であっても、この鎮静法の費用は自費となるため、事前に歯科医院でよく確認することが大切です。
【生え方別】親知らず抜歯の費用相場（保険適用・3割負担の場合）
親知らずの抜歯にかかる費用は、その生え方や状態によって大きく異なります。ほとんどのケースで健康保険が適用されますが、一律ではありません。ここでは、親知らずが「まっすぐに生えている場合」「斜め・横向きに生えている場合」「歯茎に完全に埋まっている場合」の3つのパターンに分け、保険適用（3割負担）の費用相場について詳しく解説します。
まっすぐに生えている場合（単純抜歯）
まっすぐに生えていて、歯茎から大部分が出ている親知らずの抜歯は、「単純抜歯」に分類され、比較的簡単なケースです。この場合、メスで歯茎を切開したり、骨を削ったりするなどの複雑な処置は不要なことが多く、最も費用を抑えられます。
保険適用（3割負担）での抜歯費用は、3,000円から5,000円程度が目安となります。この金額はあくまで抜歯行為そのものにかかる費用であり、初診料、検査費用、薬代などは別途必要となることをご留意ください。
斜め・横向きに生えている場合（難抜歯）
親知らずが斜めや横向きに生えている場合は「難抜歯」に分類されます。このような親知らずは、歯茎に一部が埋まっていたり、隣の歯にぶつかっていたりすることが多いため、単純抜歯に比べて時間と高度な技術を要します。
抜歯にあたっては、歯茎を切開して親知らずが見えるようにしたり、歯をいくつかの破片に分割してから取り出したりする処置が必要になります。そのため、費用も単純抜歯より高くなります。
保険適用（3割負担）での抜歯費用は、8,000円から15,000円程度が目安となります。この費用には、歯茎の切開や抜歯後の縫合などの処置も含まれています。
歯茎に完全に埋まっている場合（埋伏抜歯）
親知らずが歯茎の中に完全に埋まっている場合は、「埋伏抜歯」と呼ばれ、最も複雑なケースとなります。この場合、歯茎を切開するだけでなく、親知らずを覆っている顎の骨を一部削ってから抜歯する必要があります。
手術の難易度が高く、時間もかかるため、他のケースと比較して費用も最も高くなります。こちらも難抜歯の一種ではありますが、費用は提示した範囲の上限に近くなる傾向があります。また、非常に難しい症例では、一般の歯科医院では対応が困難と判断され、大学病院や口腔外科への紹介となる場合もあります。
保険適用（3割負担）での抜歯費用は、難抜歯の範囲と同様に8,000円から15,000円程度が目安となりますが、より高度な処置が必要になるため、上限に近い費用がかかることを想定しておくと良いでしょう。
抜歯以外にもかかる費用内訳
親知らずの抜歯にかかる費用は、抜歯そのものの費用だけでなく、それ以外のさまざまな費用が含まれて総額が決まります。初診料や検査費用、そして抜歯後に必要となる薬代など、どのような費用が内訳として考えられるのかを理解することで、親知らずの抜歯にかかる全体的な費用感を把握することができます。
初診・再診料
歯科医院を受診すると、まず初診料が発生します。これは、患者さんの基本的な情報登録や問診、簡単な視診などにかかる費用です。治療が複数回にわたる場合、2回目以降は再診料がかかります。
これらの初診料や再診料は、健康保険制度に基づいて全国一律の点数で定められており、どの医療機関で受診しても基本的に同じ費用となります。
レントゲン・CTなどの検査費用
親知らずの抜歯において、レントゲン撮影は診断に不可欠な検査です。親知らずの生えている方向や深さ、神経との位置関係などを把握するために、パノラマX線撮影と呼ばれる口腔全体を撮影するレントゲン写真が用いられることが一般的です。
さらに、親知らずが神経のすぐ近くに埋まっているなど、より複雑なケースでは、歯科用CT撮影が必要になることもあります。歯科用CTは3次元の画像を得られるため、より詳細な情報を得られますが、レントゲン撮影よりも費用は高くなります。
麻酔費用
親知らずの抜歯手術中に痛みを感じないようにするために、局所麻酔が使用されます。この局所麻酔の費用は、保険適用の抜歯治療費の中に含まれており、別途請求されることはありません。
そのため、「麻酔が別料金で高額になるのではないか」という心配は基本的に不要です。ただし、歯科治療への恐怖心が非常に強く、リラックスして治療を受けたいと希望する場合に用いられる「静脈内鎮静法」などの特殊な麻酔は、保険適用外の自費診療となりますので注意が必要です。
薬代（痛み止め・抗生物質）
親知らずの抜歯後には、術後の痛みを和らげるための「痛み止め」や、傷口の感染を防ぐための「抗生物質」などが処方されることが一般的です。これらの薬の費用も、診察費と同様に健康保険が適用されます。
ただし、歯科医院の院内で薬を処方する「院内処方」の場合と、処方箋を発行して患者さんが自分で調剤薬局に行く「院外処方」の場合があります。院外処方の場合は、歯科医院で治療費を支払った後、別途調剤薬局で薬代を支払うことになります。
親知らず抜歯の費用を抑える3つの方法
親知らずの抜歯は、健康保険が適用される場合が多いものの、やはり費用が気になる方もいらっしゃるでしょう。ここでは、公的な制度を活用するなど、親知らず抜歯の費用負担を軽減するための具体的な方法を3つご紹介します。これらの方法を知っておくことで、経済的な不安を減らし、安心して治療に臨むことができるでしょう。
医療費控除を利用する
親知らずの抜歯費用を含め、年間にかかった医療費が一定額を超えた場合、「医療費控除」という制度を利用できます。これは、1月1日から12月31日までの1年間に、ご自身または生計を同一にするご家族が支払った医療費の合計が10万円（所得に応じて異なる場合もあります）を超えた際に、確定申告をすることで所得税の一部が還付される仕組みです。
医療費控除は、治療費が直接安くなる割引制度ではなく、支払った税金の一部が戻ってくるという点にご注意ください。申告には医療費の領収書が必須となりますので、歯科医院で受け取った領収書は必ず大切に保管しておきましょう。
高額療養費制度を利用する
高額療養費制度も、医療費の負担を軽減するための重要な公的制度です。これは、同じ月（月の初めから終わりまで）にかかった医療費の自己負担額が、ご自身の所得に応じて定められた上限額を超えた場合に、その超えた分が払い戻されるというものです。
例えば、複数の親知らずを同月に抜歯したり、全身麻酔を伴うなど入院が必要な複雑な手術になったりした場合に、この制度が適用される可能性があります。具体的な上限額や申請方法については、ご自身が加入している健康保険組合や市町村の担当窓口に問い合わせて確認することをおすすめします。
保険診療を扱っている歯科医院を選ぶ
費用を抑えるための最も基本的なポイントは、保険診療を主体として行っている歯科医院を選ぶことです。一部の歯科医院では、自由診療（自費診療）を中心に治療を行っているところもありますが、親知らずの抜歯は多くのケースで健康保険が適用されますので、保険診療を取り扱っている医院を選ぶことで費用を抑えることができます。
歯科医院を選ぶ際には、ウェブサイトなどで「各種保険取り扱い」と明記されているかを確認しましょう。また、治療を開始する前に、必ず治療内容と費用について十分に説明を受け、見積もりを確認する習慣を持つことが大切です。これにより、想定外の費用発生を防ぎ、安心して治療を受けることができます。
親知らず抜歯の一般的な流れ
親知らずの抜歯は、一般的にいくつかのステップを経て行われます。治療の開始から抜歯後のケアまで、どのような手順で進むのかを事前に把握しておくことで、当日の不安を軽減し、落ち着いて治療に臨むことができるでしょう。ここでは、初診から抜歯後の消毒・抜糸までの流れを具体的に説明します。
STEP1：初診・カウンセリング
親知らずの抜歯を検討する際は、まず歯科医院での初診とカウンセリングから始まります。ここでは、まず患者さんの現在の症状や悩み、既往歴などを詳しくお聞きする問診が行われます。次に、口腔内の状態を目で確認し、親知らずの位置や生え方、周囲の歯や神経との位置関係などを把握するために、レントゲン撮影などの必要な検査が行われます。
これらの検査結果に基づき、歯科医師が親知らずの状態を診断し、抜歯の必要性の有無、抜歯が必要な場合の具体的な手順や予想されるリスク、麻酔方法、そしておおよその費用について詳しく説明します。この段階は、患者さんが抱えている疑問や不安を解消し、納得して治療に進むための非常に重要な機会ですので、気になることは遠慮なく質問するようにしましょう。
STEP2：抜歯当日
抜歯当日は、まず抜歯部位に局所麻酔を施します。麻酔が十分に効いていることを確認してから抜歯を開始しますので、手術中に痛みを感じることはほとんどありません。親知らずの生え方によっては、歯ぐきを切開したり、歯をいくつかの部分に分割して取り出したりすることがあります。
抜歯が完了した後は、止血を確認し、必要に応じて傷口を縫合します。その後、術後の出血や痛み、腫れを最小限に抑えるための注意事項（食事、服薬、うがいの方法など）や、適切なケア方法について歯科医師や歯科衛生士から説明があります。処方された痛み止めや抗生物質は、指示された通りに服用することが大切ですいです。
STEP3：抜歯後の消毒・抜糸
親知らずの抜歯後は、術後の経過観察とケアのために何度か通院が必要です。一般的には、抜歯の翌日や数日後に傷口の消毒のための受診を指示されることが多いです。これは、感染を予防し、傷口の治癒を良好に進めるために重要なステップとなります。
もし抜歯後に傷口を縫合した場合は、通常、抜歯から約1週間後に抜糸のためにもう一度通院します。この際、歯科医師が傷口の治癒状態を確認し、ドライソケットなどの合併症の兆候がないかを診察します。指示された通りに通院し、適切なアフターケアを行うことで、抜歯後のトラブルを避け、スムーズな回復を促すことができます。
親知らず抜歯に関するよくある質問
親知らずの抜歯について、ここまで様々な情報をご紹介してきましたが、まだいくつかの疑問が残るかもしれません。ここでは、よくある質問にお答えしていきます。これまで触れてこなかった点や、特に気になる部分について、わかりやすく解説することで、親知らずの抜歯に対する不安を解消するお手伝いをします。
Q1. 抜歯は必ず必要ですか？
親知らずの抜歯は、必ずしもすべての方に必要というわけではありません。親知らずの生え方や、お口の中の環境は人それぞれ異なります。歯科医師が抜歯を推奨するのは、多くの場合、痛みや腫れなどの症状がある、または将来的に問題を引き起こす可能性が高いと判断された場合です。
例えば、親知らずがまっすぐに生えていて、きちんと噛み合っており、かつ歯磨きなどの清掃が行き届いていれば、抜歯の必要がないこともあります。このようなケースでは、虫歯や歯周病のリスクも低く、周囲の歯に悪影響を与えることも少ないため、経過観察となるのが一般的です。
しかし、ご自身で判断するのは難しいものです。親知らずに少しでも異変を感じたり、抜歯が必要なのか疑問に思ったりした場合は、必ず歯科医師の診察を受け、専門的な視点からの診断とアドバイスを仰ぐことが大切です。
Q2. 抜歯は痛いですか？痛みや腫れはいつまで続きますか？
親知らずの抜歯手術中に痛みを感じることは、基本的にありません。これは、手術前に局所麻酔をしっかりと行うためです。麻酔が効いている間は、触られている感覚はあっても、痛みは感じないように配慮されますのでご安心ください。
術後の痛みや腫れについては、個人差や抜歯の難易度によって異なりますが、処方される痛み止め（鎮痛剤）を服用することで十分にコントロールできます。一般的には、抜歯から2～3日後が痛みや腫れのピークとなることが多いです。その後は徐々に落ち着き、約1週間程度でほとんどの痛みや腫れは引いていきます。
抜歯後の回復を早めるためには、安静に過ごし、患部を冷やす（ただし冷やしすぎない）、刺激の少ない柔らかい食事を摂る、歯科医師の指示に従って薬を服用するなどのセルフケアが重要になります。もし痛みが予想以上に強かったり、腫れが引かないなど異常を感じたりした場合は、すぐに歯科医院へ連絡しましょう。
Q3. 大学病院での抜歯はどういう場合ですか？費用は変わりますか？
親知らずの抜歯は、通常、一般の歯科医院で行われます。しかし、以下のような特定のケースでは、より専門的な設備や技術を持つ大学病院の口腔外科へ紹介されることがあります。
例えば、親知らずが神経のすぐ近くに埋まっており、抜歯によって神経損傷のリスクが高い場合や、全身の持病（糖尿病、高血圧、心臓病など）があり、抜歯の際に全身管理が必要な場合です。また、親知らずの生え方が非常に複雑で、高度な外科的処置が予想される場合も、大学病院での治療が推奨されます。
大学病院での抜歯も、ほとんどの場合は健康保険が適用されます。費用は一般の歯科医院と大きくは変わらず、紹介状があれば1万5千円から2万5千円程度（3割負担の場合）が目安となることが多いです。ただし、紹介状なしで大学病院を受診した場合、「初診時選定療養費」という追加費用がかかることがありますので注意が必要です。紹介状を必ず持参し、事前に費用について確認することをおすすめします。
まとめ：親知らずの費用や保険適用について理解し、早めに歯科医院へ相談しよう
この記事では、親知らずの抜歯にかかる費用や保険適用の条件について詳しく解説しました。ほとんどの親知らずの抜歯は健康保険が適用され、治療の必要性や周囲への悪影響が認められる場合に保険診療となります。費用は親知らずの生え方によって異なり、まっすぐに生えている場合は比較的安価ですが、斜めや横向き、あるいは完全に埋まっている場合は難易度が上がり、費用も高くなる傾向があります。
抜歯費用以外にも、初診料、検査費用、薬代などがかかりますが、これらの費用も通常は保険適用です。さらに、医療費控除や高額療養費制度といった公的な制度を利用することで、自己負担額を軽減できる可能性があります。これらの制度は税金還付や払い戻しに繋がるため、適用条件を確認し、必要な書類を保管しておくことが大切です。
親知らずの痛みや不調を感じ始めたら、費用への不安から受診をためらうのではなく、まずは早めに歯科医院へ相談することが重要です。歯科医師に現在の口腔内の状態を正確に診断してもらい、抜歯の必要性や適切な治療方針、費用の見積もりなどを確認しましょう。早期に適切な処置を受けることで、将来的な大きなトラブルや高額な治療費を避けることができます。